“Bitcoin” By: PROgoodegg0843 CC BY 2.0

ビットコインは現在急速に人気を上げ、世界各国で普及しています。ビットコインとは、現実のお金の代わりとして、インターネット上ではオンラインゲーム、音楽のダウンロードのお支払いや送金などに使用が可能で相対取引が不要な仮想通貨です。
ビットコインは日本出身のサトシ・ナカモトと名乗る人物によって2009年に開発されました。開発当初はビットコインの使用が一部の国に限られていました。しかし、10年経った今でも、普及しているとは言え、使用を禁止している国が少なくはありません。その中挙げられるのは、中東諸国のサウジアラビアやエジプト、レバノンなどです。
エジプトの場合は、イスラム指導者によって、仮想通貨のビットコインはイスラム法に違反するとし、金融取引を禁止すると決定しました。
また、サウジアラビアの場合は、通貨庁によると、ビットコインは発祥地又は各国での中央銀行によって管理を受けないため、使用上のリスクが高く信頼性に欠けていると考えられています。そのため、通貨庁はビットコインの扱いを警告し、国内では認めない通貨だと発表しましたが、未だにイスラム法に違反するか議論になっていて、宗教上で全面禁止するとは断言していません。
イスラム法に基づいて禁制とされたビットコインは、賭博に似ている仕組みと解釈され、価値が安定していなくて、使用者が乱高下で大きな損して害を受ける可能性も高いため、エジプトはビットコインの使用を禁制すると判断しました。
一方、宗教が原因ではなく、各国の中央銀や政府の行管理を受けていないという理由でレバノンの中央銀行がビットコインの通用を禁止しました。そういった仮想通貨で金融取引をして、大金を損しても保証されようがないことが欠点なのです。
またアルジェリアは、政府によると、経済の強くない国では、仮想通貨を使用することによって国の通貨の価値が下がり、経済の成長に悪影響を及ぼすと強調されています。そういったリスクを回避するために仮想通貨を全面禁止することを検討しています。
ビットコインを禁制している多くの国は、近年使用者の間で起きた数百億円を消失の事件やサイバー攻撃の時に身代金はビットコインで支払い要求をするなどはきっかけで、禁止されることになりました。これにより中東諸国においてビットコインといった仮想通貨に対する信頼性が低くなってしまいました。
将来には金融取引において仮想通貨が必要不可欠な通貨になるかもしれません。そのため、しっかりと管理を受けさせ、信頼性の深い独自の仮想通貨を作って使用していくと検討している国があります。そして、仕組みを少し改善すれば使用してもイスラム法に違反しないものができるかもしれません。そういった意味でこれから中東諸国における仮想通貨の状況に注目してみてもおもしろいかもしれません。